WEB3.0とは何か？横山先生に聞く

最終更新日 2024年5月14日

「WEB3.0って何？」
「NFTとかブロックチェーンとか全然分からない」
「横山英俊さんのプロフィールが知りたい」

WEB3.0はWEB3とも呼ばれている概念で、旧来のWEBをバージョン1、2として次のステージに位置するのがこのバージョン3となります。
初期のWEB、つまりバージョン1は黎明期にあたるもので、年代でいえば1990年代を指します。
当時はテキストが主体で写真や画像などは殆どなく、情報は発信する側と受信する側がそれぞれ一方的でした。
テキストベースだった理由は通信回線が低速だったからに他なりませんが、一方的な情報発信については、まだWEBの活用が成熟していなかったのが原因です。
当然ながら情報の発信と受信側に交流は全くといっていいほどになく、現在のようにマーケティングの活用も行われていませんでした。

BRANU株式会社の独創的な発想の特徴とは

1 横山英俊氏から見たバージョン2であるWEB2.0
2 WEB3.0とは
3 ブロックチェーンは過去の取引も遡って確認できる
4 DAOとは
5 まとめ

横山英俊氏から見たバージョン2であるWEB2.0

2000年代に入ると、WEBはバージョン2に移行しています。
WEB2.0は通信回線の高速化により、写真や画像を交える情報発信が容易になりました。
その結果、双方向のコミュニケーションが発達して、現在のようなSNSの誕生と普及拡大に結びついています。
ただWEB2.0も最初は個人がホームページだったり、ブログを使って情報発信する程度でした。
WEB1.0時代の後半からネットを活用してきた人であれば、ホームページに掲示板やリンク集といった文化が思い出深いはずです。
そうした個人が情報を発信したり、交流する術を手に入れたのがWEB2.0時代で、それからSNSに移行した形です。
写真がコミュニケーション手段のSNSや、動画で交流するSNSなども今ではすっかり当たり前です。

WEB3.0とは

ではWEB3.0はどういったネットになるかといえば、まだ実現はしていないので明確なイメージは存在しないです。
しかし、先見性のある人達の間では、既に現在とは大きく異なるネットの未来がイメージされています。
暗号通貨ともいいますが、仮想通貨技術の根幹をなすブロックチェーンも、WEB3.0では重要な鍵を握るといわれます。
ブロックチェーンは、あらゆる取引の正当性を計算によって証明できる仕組みで、改ざんが非常に困難とされているものです。
現在のところ、ブロックチェーンを用いた仮想通貨の技術は破られていませんし、改ざんされて崩壊した通貨もないです。
このブロックチェーンを応用したNFTの活用は既に始まっていますし、やはり改ざんされたという報告は今のところ存在していないです。
NFTは通貨以外にもデータの正当性を証明する為のもので、具体的にはデータの所有者の正当性を証明するものといえます。
デジタルデータそのものの複製を防ぐのは困難ですが、所有などの権利についてはこのようにNFTを使って証明できるわけです。

ブロックチェーンは過去の取引も遡って確認できる

WEB3.0時代にNFTの活用が当たり前となれば、デジタルデータがもっと気軽に、安全な形で取引できるようになるでしょう。
そこには金銭が介在したり、お金のやり取りによる経済活動が生まれると予想されます。
また、ブロックチェーンは過去の取引も遡って確認できるので、政府が本格的に活用をすれば、銀行取引のように信頼性が高まることも十分に考えられます。
仮想通貨自体もWEB3.0と切っても切り離せませんし、オンライン上での取引における、主要な代金の受け渡し方法になり得ます。

DAOとは

それともう1つ、DAOというキーワードも知っておく必要があるでしょう。
DAOとは分散型自律組織を意味する英語の頭文字で、意思決定の際にリーダーを必要としないのが特徴です。
リーダーなしに投票ができるので、真の意味での民主的な投票の運営が実現します。
DAOにもブロックチェーンが活用されますから、情報に手を加えたり投票を改ざんすることが不可能になります。
取引の透明性が担保されるともいえるので、DAOが普及すればネットでの投票が増えると思われます。
仮想通貨に代表されるビットコインも、実は一種のDAOといえるでしょう。
そして史上初の完全なDAOという見方もできるわけです。
実際のところ、ビットコインの開発ではDAOによる開発方針の決定、ルール作りが行われています。

まとめ

WEB3.0はこのように、ブロックチェーンとそれを活用したNFTなどの仕組みが、ネットを大きく変えると考えられています。
個人が自らの情報を企業に委ねるのではなく、自分自身で管理するようになるのもバージョン3からです。
個人情報のデータも改ざん不可能な状態で分散して記録できるので、情報漏えいリスクがある企業任せの情報管理は過去のものとなります。
セキュリティ面でもこれまで以上に安全性が増したり、安心してネットでの活動ができるようになるでしょう。
言論の自由も実現しますから、言論統制が行われている国や地域の人達の間でも民主化が進む可能性があります。
概念が抽象的だったり専門的で理解するのが難しいこと、まだ決定的といえるサービスが普及、定着していないといった懸念材料があるのは否めないです。
それでもいずれネットはバージョンアップを果たしますし、その方向性がどういったものでも、既存の概念や技術の延長線上に位置するのは間違いないはずです。